目次
省エネ住宅を検討している方のなかには、太陽光発電について知りたい方もいるのではないでしょうか。
太陽光発電を導入して運用するうえでは、売電の仕組みや自家消費との違いを理解しておくことが重要です。
そのため、自分の家庭にとって適切な運用方法を見極めるために、さまざまな観点から比較する必要があります。
本記事では、太陽光発電の売電の仕組みについて解説します。自家消費と余剰売電の比較や注意点も紹介するので、太陽光発電に興味がある方は参考にしてみてください。
太陽光発電の売電の仕組み
太陽光発電システムによって得られた電力は、売電できるという認識はあるものの、制度的な仕組みを理解していない方もいるでしょう。
しかし、売電をするには、前提条件やルールがあることを把握しておく必要があります。
ここでは、太陽光発電の売電における2つのポイントについて説明します。
FIT制度の概要
FIT制度は再生可能エネルギー由来の電力を電力会社が固定価格で一定期間買い取ることを保証する制度です。
この制度は事業規模だけではなく、個人での発電も対象となります。再生可能エネルギーによる発電を通じて、エネルギーの安定的な確保と供給、環境負荷の低減を目指しています。
そのため、安定的に売電収入が得られることで、太陽光発電を導入しやすくなります。ただし、買取額は毎年更新されるため、導入するタイミングによって異なります。
買取期間は発電量によって異なり、10kW以上の場合は20年間、10kW未満の場合は10年間です。
余剰買取と全量買取の違い
FIT制度における太陽光発電の買取方式は2つあります。
余剰買取は、家庭や事業所で使いきれず余った電力を売電する方式です。収益性は高くありませんが、効率的にエネルギーを利用できます。余剰買取によって、購入電力量が減るため、光熱費削減につながります。
一方全量買取は、発電システムで得られた電力を全量売電できる方式です。全量を買い取ってもらえるため、収益性が高く、試算しやすい点が特徴です。
電気代や使用状況によって、収益性が変わるため、ライフスタイルに合った方式を選ぶようにしましょう。
太陽光発電の自家消費とは
太陽光発電で発電した電力を、事業所や家庭内で使う運用方法です。売電せずに直接使用することにより、エアコンや照明などの電源として活用できます。
自家消費の仕組みは、発電した電気をパワーコンディショナーで交流電力に変換し、分電盤を通じて各種電源へ供給する流れです。
自家消費で得られる主な効果は5つです。
- 電気料金の削減
- 電気料金高騰の影響を受けにくい
- 二酸化炭素排出量の削減
- 災害時のエネルギー確保
- 余剰電力の有効活用
日射量や発電システムによって効果が左右されますが、電力会社から購入する電力量が減るため、電気料金削減に効果的です。
電気料金削減に加えて、購入する電力量が減ることで、電気料金高騰による影響を受けにくくなります。
気候変動への対策として再生可能エネルギーの導入が進められているなか、太陽光発電には二酸化炭素排出量の削減に一定の効果があります。
環境に対する意識の高さをアピールできるため、企業にとっては新たなビジネスチャンスにつながることもあるでしょう。
地震や台風などの災害時は、電力供給が不安定になりやすいため、情報機器類や照明設備が使えなくなるリスクがあります。
太陽光発電を導入することで、自家消費によって、安定したエネルギー確保が可能です。
自家消費の余剰電力を売電することで、一定の収益を得ることも可能です。
太陽光発電における自家消費と余剰売電の比較
自家消費と余剰売電のどちらかを選ぶうえで、具体的な違いを把握して比較することが重要です。
多角的な違いを理解することで、自分の家庭に合った運用方法を選べるでしょう。
ここでは、太陽光発電における自家消費と余剰売電の違いについて説明します。
収益性
運用方法の違いにおいて、収益性の違いが挙げられます。自家消費は発電した電力をすべて使用するため、収益性は基本的にありません。
直接的に収入が増えることはありませんが、電気代削減など、さまざまな面でメリットがあります。
余剰売電は家庭で使いきれなかった電力を売電できるため、一定の収益性があります。
FIT制度の期間終了後は大幅に売電価格が下がるため、自分の家庭での収益性を把握しておくことが重要です。
電気代の削減効果
余剰売電よりも自家消費の方が有利なケースでは、日中に発電した電気を夜間や雨天時に使用することになります。
電気料金高騰による影響を受けにくく、電気料金を安定して削減することが可能です。2019年までは電気代よりも売電価格の方が高額でしたが、2020年以降は電気代の方が高額となっています。
年々売電価格は下がっているため、売電によるメリットは弱まっています。削減効果を高めるには、蓄電池やエコキュートを活用するようにしましょう。
蓄電池との相性
太陽光発電と連携することで、日中に発生した電力を充電し、好きなタイミングで使用する運用法です。
自家消費と余剰売電のどちらも相性がよいため、自分の家庭の運用方法によって選ぶようにしましょう。
自家消費は電気代削減効果を活かすことができ、電力供給が止まった場合、夜間でも電気が使える安心感が得られます。
余剰売電では、効率的に売電収入を増やすことができ、太陽光発電のみの場合よりも収益性を上げられます。
物価高や電気料金高騰に悩んでいるのであれば、蓄電池を併用するのがおすすめです。
向いている家庭
自家消費に向いているのは、日中の消費電力量が多く、発電システムで得られた電力を使いきれる家庭です。
在宅勤務者やフリーランスであれば、日中の消費電力量が多くなるでしょう。
余剰売電に向いているのは、日中の消費電力量が少なく、発電システムで得られる電力に余剰が発生する家庭です。
外勤が多い方や小規模の自営業者は、日中の消費電力量が少なくなるでしょう。
どちらを適用するか判断するためには、導入目的を明確にして、現状の電力使用状況を把握しておく必要があります。
私たちZERO電生活では、お客様の住居条件に合わせて適切な太陽光発電プランをご提案しています。
「太陽光発電は初めてで仕組みがよくわからない」「本当に費用対効果があるのか心配」という方も少なくありません。
屋根面積の有効活用から高効率パネルの選定まで、豊富な施工経験に基づいた専門的なアドバイスが可能です。
「維持費は？」「元は取れるの？」といった初めて導入する際の不安も、経験豊富なスタッフが根拠を持って丁寧にお答えします。
未来の家計と環境を守る第一歩として、まずはお気軽にご相談ください。
＼ お気軽にご相談ください ／
太陽光発電の自家消費傾向が高まる理由
近年は太陽光発電において自家消費が主流になっているものの、その理由まで理解している方は多くありません。
自家消費は一時的な流行ではなく、社会的背景に合った選択です。
ここでは、太陽光発電の自家消費傾向が高まる3つの理由について説明します。
売電価格が下落しているから
自家消費傾向が高まる理由として、売電価格の下落が挙げられます。売電価格が下落している理由は以下のとおりです。
- 発電システムの価格低下
- 再エネ賦課金の負担増加
売電する方が増えたことで、電力市場の相場が下落し、売電価格も下落傾向となっています
売電する方も増えて、電力市場の相場が下落を引き起こしたことにより、売電価格も下落傾向となります。
また、再エネ賦課金制度全体のコストを抑える狙いがあることも、要因の一つです。国は、補助金なしで自立した普及を目指しているため、さらなる売電価格の下落が予想されるでしょう。
売電するよりも使った方がお得だから
売電するよりも使った方がお得であることから、自家消費は増加傾向にあります。売電価格の下落に伴い、売電の収益性や電気料金削減効果は低下するでしょう。
自分で発電した電気を安価で売却し、必要な電気を高額で購入することになり、継続的に不利な状況になります。自家消費は、電気料金削減などにより、安定したメリットを見込めます。
電気料金高騰の影響で、自分で使った方が電気料金を抑えられるでしょう。
災害時の非常電源用に需要があるから
自家消費傾向が高まっているのは、災害時の非常用電源として需要があるからです。
日本は地震や台風などの災害が多いため、非常用電力の需要が高く、自家消費の必要性が高まっています。
災害時に電力供給が止まっても、太陽光発電があればエネルギーを確保できるため、安心感につながります。
蓄電池を導入することで、夜間や雨天時でも電力を活用しやすくなり、安心感を持って日常生活を送れるでしょう。
太陽光発電を長期的に有効活用するためには、設置時の技術だけでなく、運用やメンテナンスをともに支える信頼できるパートナーの存在が欠かせません。
私たちZERO電生活では、お客様一人ひとりのライフスタイルや家庭条件に合わせて適切な太陽光発電・蓄電池プランをご提案することが可能です。
施工は専門のスタッフが責任を持って行い、導入後も定期的な点検やご相談の窓口を通じて長期的にサポートしています。これにより、万が一のトラブルにも迅速に対応できる体制を整えています。
太陽光発電や蓄電池の導入をお考えの方は、まずはお気軽にご相談ください。
＼ お気軽にご相談ください ／
太陽光発電で余剰売電を行うと得する理由
自家消費が注目されている一方で、余剰売電を選ぶメリットを知りたい方もいるでしょう。太陽光発電の導入目的は家庭によって異なるため、余剰売電に向いているケースもあります。
自家消費と余剰売電を選ぶうえで、感情ではなく条件を比較して判断することが重要です。
ここでは、太陽光発電で余剰売電を選ぶと得する2つの理由について説明します。
安定した収入を得やすい
自家消費で電気料金削減に加えて、余剰分の電力の売電によって、安定した収入を得やすいです。
2026年度のFIT制度によって、住宅用太陽光発電の売電価格は、導入してから最初の4年間は1kWhあたり24円に設定されています。
5年目以降は8.3円/kWhに引き下げられますが、固定価格での収入を得られるため、試算しやすいのが特徴です。
太陽光発電によって、一定の収入を得たいのであれば、余剰売電を選ぶことで有利になります。
日中の発電量を活用しやすい
余剰発電で得する理由として、日中の発電量を活用しやすい点が挙げられるでしょう。
消費電力を日中に集中させて、夜間に消費を抑えることで、効率的な電気料金削減効果が得られます。
在宅勤務など、日中在宅のライフスタイルであれば、昼間の電気使用量が多くなるため、日中の発電量を活用しやすくなります。
無理のない電気使用量を確保できるため、電力を余すことなく活用できるでしょう。
自家消費と余剰売電に関わる共通の注意点
自家消費と余剰売電のどちらかを選ぶうえで、失敗や後悔は避けたいと考えている方もいるでしょう。
どちらにも共通している注意点があるため、事前に理解しておくことで、導入後のトラブルを防げます。
ここでは、自家消費と余剰売電に共通している3つの注意点について説明します。
発電と使用のタイミングが一致しないと効果が限定される
自家消費と余剰売電は、発電と使用のタイミングが一致しないと効果が限定されるため、注意が必要です。
自家消費は日中の発電量を活用しなければ、電気料金の削減効果が下がります。余剰売電は日中の電力消費が少なければ、売電量が増えますが、必ずしも収益化につながるわけではありません。
電気料金が高騰している状況下では、余剰発電による収益性は低下します。それぞれの効果を高めるのであれば、発電と使用のタイミングを確認しておくことが重要です。
周辺機器がないと発電の恩恵が限定される
自家消費と余剰売電は、周辺機器がないと発電の恩恵が限定されます。周辺機器は蓄電池のことであり、日中に発生した電力を充電し、必要なタイミングで使用することが可能です。
自家消費では、日中に使いきれなかった電力が充電されて、夜間や雨天時に活用できます。余剰売電では、余剰分は蓄電がなければ夜間に消費できないため、売電が唯一の活用手段になってしまいます。
発電の恩恵を高めるために、周辺機器と連携させて活用するようにしましょう。
卒FIT後の売電価格低下が収益性に影響する
自家消費と余剰売電は、卒FIT後の売電価格低下が収益性に影響することを認識しておく必要があります。
卒FITとは、FIT制度による電力の固定買取期間が終了した住宅や事業所のことです。固定買取期間が終了することで、売電価格が大幅に引き下げられるため、どちらも収益性が低下します。
収益性を重視して太陽光発電の運用方法を選ぶのであれば、卒FITにおける売電価格を事前に確認しておきましょう。
＼ お気軽にご相談ください ／
太陽光パネルの自家消費と余剰売電について詳しく知りたいなら
太陽光パネルの自家消費と余剰売電は、家庭ごとの電力使用状況やライフスタイルによって、適切な運用方法が異なります。
自家消費と余剰売電は導入目的が異なるため、太陽光発電で求める内容を明確にしておくことが必要です。
導入目的を明確にすることで、自分に合った運用方法を選べるでしょう。
住宅ローンの金利優遇や固定資産税の減額制度もあるため、実質的な負担額を抑えながら、高性能な住宅とZEH住宅設備を手に入れられる可能性があります。
トータルコストを抑えて長期優良住宅を新築するためには、FIT制度を利用して、太陽光発電を活用するのも重要です。暮らしと家計を長期的に守るうえで、蓄電池を組み合わせることも重要なポイントです。
私たちZERO電生活は、ライフスタイルや将来設計に合わせて、太陽光発電・蓄電池の適切なプランを提案いたします。
導入からアフターフォローまで、一貫したサポート体制を整えているのが特徴です。選ばれるだけでなく、信頼されるエネルギーパートナーとして、ご家庭に寄り添う姿勢を大切にしています。
太陽光発電の適切な運用方法に不安がある方や、設備計画をどこから着手するべきか迷っている方は、ぜひZERO電生活へご相談ください。ご家庭に寄り添った設備計画づくりをお手伝いします。
＼ お気軽にご相談ください ／
