目次
新築時に太陽光発電を導入することを諦めてしまったけれど、今からでも導入を検討できるのか疑問に思っているご家庭もあるのではないでしょうか？
自身の住宅で太陽光パネルの後付けが可能なのか、後付けした際の費用や維持費はどれくらいなのか。
この記事では、このような疑問を解決するための太陽光発電導入前に知っておきたいポイントを丁寧に解説します。
太陽光発電の後付けを導入することを迷われている方は、ぜひ参考にしてください。
太陽光発電は後付けできる？
「新築時に太陽光発電を設置しなかったけど、今からでも設置可能なの？」と感じておられる方も多いのではないでしょうか。太陽光発電は多くの既築住宅で、好きなタイミングでの導入が可能です。
ただし、設置に関しては注意点などもあるため、導入前に基本知識をきちんと確認しておくことが必要です。
まず初めに考慮しておく点として、後付けで太陽光発電を導入する際には、主に次の機器が必要になります。
- 太陽光パネル
- パワーコンディショナ
- 接続箱
- 架台・金具・ケーブル
まず、太陽の光から電気をつくる太陽光パネルが必要です。発電された電気は直流のため、家庭で使える交流に変換するパワーコンディショナを設置します。
また、パネルから送られてくる電気をまとめる接続箱も欠かせません。さらに、屋根にパネルを固定するための架台や金具、ケーブル類も準備する必要があります。
屋根の形状などによって金具などが異なる可能性があるため、事前に屋根の形状を確認しておくとよいでしょう。
その他にも、太陽光発電を後付けする際のメリットやデメリット、注意点など確認すべき点がいくつかあります。
この記事で、これらをわかりやすく解説していきます。導入を検討されている方は、ぜひ最後まで確認していただき、参考にしてください。
太陽光発電を後付けするメリット
太陽光発電に興味はあるものの、「後付けは新築より不利なのでは？」「費用や費用対効果はどうなの？」といった不安を感じている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
太陽光発電を後付けで導入することには、費用面や検討期間・項目の自由度など、さまざまなメリットがあります。
ここでは、特に利用者から評価されるポイントを項目ごとにわかりやすく解説していきます。
固定資産税は上がらない
新築時に太陽光パネルを設置する場合は、屋根と一体となるパネルを選ぶと、設備が住宅の一部とみなされ固定資産税の課税対象となる可能性があります。
一方で、太陽光発電を後付けする場合は、屋根に架台を設置して太陽光パネルを取り付ける方法が一般的です。この場合、太陽光パネルと屋根が別々のものとみなされ、設備として扱われることになります。そのため、固定資産税の課税対象とならないことが多いです。
税負担を増やさずに導入できることは、太陽光発電を後付けする大きなメリットといえるでしょう。
なお、システム容量が10kW以上あると収益を目的とした事業用資産と見なされ、課税対象になる場合があるため注意が必要です。ただし、一般的な住宅の平均容量は4.5kW前後なので、基本的には非課税の条件を満たします。
販売店やメーカーをじっくり選択する余裕ができる
後付けで太陽光発電を導入する際は、導入に必要な検討期間を十分に確保できることが特徴です。
新築時は、スケジュールの都合上、ハウスメーカーにおすすめされた製品を設置してしまうことが多いです。しかし、後付けの場合は、自分でいくつかのメーカーや製品を検討することができます。
また、設置業者も複数から見積もりを取ることでじっくりと検討できるため、設置に対する費用や作業の質を考慮することが可能です。
数十年にわたって使い続ける設備だからこそ、後付けの自由度を生かし、メーカーやパネルの種類・価格・保証内容を丁寧に比較して納得のいく製品を選べることが大きなメリットです。
電気代の削減と売電収入が得られる
太陽光発電の導入により自家発電した電気を家庭で消費できるため、電力会社からの電気購入量を減らすことができ、電気代の節約を期待できます。
特に、料金の高い昼間の電力を賄えるため、家計の負担を減らすことができるでしょう。
また、家庭で消費しきれなかった余剰電力は、電力会社が買い取ってくれるため売電収入を得ることができます。
昨今はFIT制度により保証される電力の買取価格が下がっていることから、コストパフォーマンスが高く、副収入として家計の助けにすることが可能です。
災害時の非常用電源に利用できる
太陽光発電は、災害時や停電時にも電気を自家発電できるため、非常用電源としてとても有効です。
特に、蓄電池と併用することで、下記のようなメリットが得られます。
- 夜間の電力を確保できる
- 停電中でも家庭に電気を供給できる
- 電気自給率を向上できる
このように、節電効果だけでなく、万が一の防災対策としても活用できます。
自然災害の多い日本では非常用電力を確保することの重要性が高まっているので、災害対策の一環として、太陽光発電と蓄電池のセット運用を検討されてはいかがでしょうか。
私たちZERO電生活は、環境に優しいクリーンなエネルギーを活用する居住空間の提供を行っています。
また、補助金制度の活用方法や設置後の運用まで見据えた提案を行うことで、長期的にエネルギーを活用しやすい環境づくりをサポートしています。
太陽光発電の導入を検討しているけど、ご自身の住宅でどのような点を考慮すればよいのかよくわからないという方は、ぜひ私たちZERO電生活にご相談ください。
長く任せてもらえるエネルギーパートナーとして、ご家庭の状況に寄り添い続ける姿勢を大切にしています。
私たちZERO電生活スタッフが、適切なプランや検討項目などを丁寧に説明します。ぜひ私たちと一緒に、環境に優しい社会の実現に貢献していきましょう。
太陽光発電を後付けするデメリット
太陽光発電には多くのメリットがありますが、後付けだからこそ生じる注意点も存在します。
導入に踏み切る前にデメリットについても正しく理解しておくことで、適切な選択ができるため、後悔することなく長期利用が可能になります。
新築時より設置費用がかかる
既築住宅に太陽光発電を後付けする場合、新築時の設置と比べて工事費用が割高になる可能性があります。
新築時の設置では、建築工事で利用する足場などをそのまま利用して太陽光パネルを設置できます。
一方で、既築住宅に後付けする場合は、太陽光発電の工事のためだけに足場を用意しなくてはなりません。
この足場設置にかかる費用が追加コストとなり、新築時よりも割高になってしまう原因です。
また、経済産業省が公表している資料には既築住宅に太陽光発電を導入するための費用は、新築と比較すると40,000円/kW高いことが示されています。
したがって、一般的な住宅に導入する際は、後付けの方が160,000〜200,000円ほど割高になる可能性があります。
住宅ローンを利用できない
新築時に太陽光発電を導入する費用は、すべて住宅ローンに組み込むことが可能です。住宅ローンは金利や期間、税制などをとても優遇されているため、新築時ならではの大きなメリットといえます。
一方で、後付けの場合は全額を一括で支払うか、リフォームローンなどを活用することが必要です。
リフォームローンは、住宅ローンに比べて高い金利がかかることがあります。そのため、新築時に住宅ローンを組み込む場合と比べると、金利を含めた費用負担が大きくなりがちです。
太陽光発電の後付け設置にかかる費用
太陽光発電を導入する際の費用は、高額なのではないか、維持費が高そうといった不安を抱く方もいらっしゃると思います。
ここでは、後付けに必要な費用を初期費用とメンテナンス費用に分けて整理し、長期的なコストパフォーマンスが得られるのかについて解説します。
費用の全体像を把握し、導入する際の判断材料に活用してください。
初期費用
太陽光発電を後付けで導入する場合の初期費用は、一般的に1,000,000〜1,500,000円程度とされています。
具体的な初期費用の内訳は以下のとおりです。
- 機器の購入費用
- 設置費
- 足場代
- 配線工事費
経済産業省の調査に基づくと、太陽光発電の導入には平均で1kWあたり約302,000円のコストがかかるとされます。
一般的な住宅用のコストを考えると、住宅の平均容量は4.5kW前後であるため、平均費用は1,359,000円（302,000円/kW × 4.5kW）です。
以上のことから新築時と比較すると、既築住宅への後付けは工事費用が割高となる可能性があります。
2024年度の実績では、新築時と比較して40,000円/kW高いことが示されており、一般住宅で考えると160,000〜200,000円ほど割高になることが推測される点も確認すべき点です。
メンテナンスや維持にかかる費用
太陽光発電システムを長期的に利用する際には、維持管理費も必要です。維持管理にかかる諸費用は、どのようなものがあるか確認しておきましょう。
まず、定期的なメンテナンス費用が必要です。
太陽光パネルなどは雨風にさらされるため、3〜4年ごとの定期的なメンテナンスが必要になります。この際の点検費用は、約30,000円とされています。
次に、パワーコンディショナの交換費用です。
太陽光発電の心臓部分といえるパワーコンディショナの寿命は、15〜20年程度ですので、寿命が来た時のみ必要な費用となります。
最後に、太陽光パネルの交換費用です。パネル自体の寿命も20〜30年程度ですので、頻繁にかかる費用ではありません。
主要機器の交換には数十万程度の費用がかかってしまいますが、基本的に寿命が長いので、ランニングコストを加味したとしても多くの家庭で長期的に費用対効果が得られるとされます。
太陽光発電を後付けする場合の注意点
太陽光発電を後付けで導入する場合は、長期的に採算を確保して安全性を確保しながら運用するために、いくつかの重要点を押さえておくことが必要です。
事前に正しく理解しておくことで、導入後のトラブルや後悔を防げます。
設置環境の事前調査が必要になる
太陽光発電を後付けする際は、設置可能かどうか、安全性を確保して設置できるかどうかを事前に調査する必要があります。
チェックポイントは、以下のとおりです。
- 屋根の構造と耐荷重
- 周辺環境への影響
- 周辺機器の設置場所の確保
太陽光パネルは重量があるため、家屋がその荷重に耐えられるか診断する必要があります。
築年数や梁の強度によっては、パネルの重量に耐えられない家屋もあるので、その場合は補強が必要となります。特に、1981年以前に建てられた家の場合は、旧耐震基準のため事前確認が必須です。
また、周辺環境が発電に与える影響についても考慮する必要があります。
近くにマンションやビルや山、高い樹木などがあると影がかかり、パネルの一部に十分な太陽光が当たらない可能性があります。
樹木が近い場合は、太陽光パネルに落ち葉が積もってしまう可能性もゼロではありません。
想定していた発電量が得られないという事態にならないように、事前に周辺環境も念入りに確認しておくことが大切です。
太陽光発電のパワーコンディショナは室内のブレーカー付近に設置されることが一般的ですが、スペースがない場合は屋外に設置する可能性があります。
また、蓄電池を設置する場合は、メンテナンススペースや火災による被害を受けない場所が必要です。
以上のように、太陽光発電導入前に確認しておくべきポイントは多岐にわたります。
設置した後に後悔しないように、太陽光発電にとってマイナスな要素がないか、事前に十分な確認をしておきましょう。
発電効率や費用対効果を把握しておく
設置可能な容量や想定される発電量、長期的な収支を事前に計算し、費用対効果をしっかり把握しておくことも重要です。
後付けの場合は、屋根の形状や角度が必ずしも太陽光発電に適切であるとは限りません。南側のスペースが小さく、思うようにパネルが設置できない可能性も生じます。したがって、屋根に設置可能な容量や発電量は事前に想定しておきましょう。
設置可能な容量や発電量を想定したら、どのくらいの費用対効果が期待できるかを計算してみましょう。
費用対効果は、次に示す簡単な計算式で判断できます。
費用対効果 ＝ 節約電力量/費用
設置費用は一般的に10年前後で回収できるといわれています。しかし、実際には、設置費用とは別にランニングコストもかかることも考慮しておきましょう。
太陽光発電は長期にわたって使い続けられるため、ランニングコストを加味したとしても、長期的に見れば費用対効果を得られるご家庭が多いとされています。
火災保険の見直しが必要になる
太陽光発電システムを後付けで設置する場合、火災保険の扱いや手続きに注意が必要です。
火災や台風、落雷による被害はメーカーの保証対象外となるため、別途保険で補う必要があります。
太陽光発電システムは、設置タイミングを問わず火災保険の対象に含まれます。
ただし、後付けで太陽光発電を導入した場合は家屋の価値が変化するため、加入している火災保険の評価の見直しが必要です。
家屋価値が上がっているにも関わらず保険金額がそのままだと、万が一の際に十分な額の保険金が支払われない恐れがあります。
私たちZERO電生活は、太陽光発電や蓄電池を活用したエネルギー環境づくりを支援しています。
また、補助金制度の活用方法や、導入後の運用・点検まで一貫してサポートできる点も特徴です。設備を販売して終わりではなく、長期的に活用しやすいエネルギー環境を整えることを大切にしています。
太陽光発電や蓄電池に興味はあるけれど、実際自身のご家庭に導入可能なのか不安を抱いている方もいるのではないでしょうか。そのようなお悩みをお持ちの方は、ぜひ私たちZERO電生活にご相談ください。
太陽光発電を後付けする場合の販売店やメーカーを選ぶポイント
太陽光発電を後付けで導入する場合は、どの業者に依頼するかが大切です。
価格や施工実績、保証内容など、さまざまな観点から業者の比較をすることで信頼できる業者を見極めることができます。
後付けの場合、自分で業者やメーカーをじっくり選ぶ時間があるため、後悔しないようにご家族で十分相談する時間を設けましょう。
ここでは、販売店やメーカーを選ぶポイントについて失敗しない基準をわかりやすく整理します。
アフターサポートが充実
太陽光発電システムは数十年にわたって長く使用する設備であるため、導入後のアフターサービスが手厚い業者を選ぶことが重要です。
モジュール20年保証や機器10年保証など、業者によってさまざまなアフターサービスを提示しているので、事前にきちんと確認しましょう。
PPA（電力販売契約）サービスを利用する場合は、サービス事業者がシステムの保有者となるため、契約期間中のメンテナンス費用はすべてサービス事業者が負担することになります。
定期点検やメンテナンスの保証
太陽光発電を正常に稼働させ、長期間にわたって費用対効果を得るためには、定期点検やメンテナンス体制が整っているかを確認することが重要です。
太陽光発電の部品は故障やトラブルが少ないとされていますが、雨風にさらされるため、3～4年ごとに定期的なメンテナンスが必要です。
業者を選ぶときのポイントとして、瑕疵担保責任や自然災害補償に加入しているかどうかを確認しましょう。
また、保証期間や保証内容についても、事前にしっかり確認しておくとよいです。
数多くの施工経験
太陽光発電の施工工事は、業者によって施工の質が大きく異なる場合があるため、実績と信頼性のある業者を選ぶことが極めて重要です。
よい業者を判断するポイントの一つとして、施工IDの有無が挙げられます。
また、販売会社が指定する施工会社に依頼する場合は、手間をかけずに実績のある施工業者に任せられることもあります。
家屋の環境や状態によっては想定していた機器を設置できない場合もあるため、信頼できる業者に相談し、事前に入念なシミュレーションを受けることが効率的な運用に大切です。
導入を検討する際は、複数の業者から見積もりをとったり、話を聞いたりして比較検討することがおすすめです。
太陽光発電を後付けで設置するなら
太陽光発電を後付けで設置することをご検討されているなら、費用負担の軽減策を最大限に活用しましょう。
費用負担を軽減するためには、以下の3つの方法を検討してみることをおすすめします。
まず、補助金の活用を考えましょう。お住まいの自治体によっては、太陽光発電を後付けする場合にも使える補助金が用意されています。
自治体によっては、太陽光発電と蓄電池とセットで設置することで補助対象となるケースもあるので、ご自身の自治体の補助制度を確認してみてください。
次に、PPAサービスの利用を考えましょう。PPA（電力販売契約）サービスを利用すれば、サービス業者の負担でシステム設置を行えるため、初期費用0円で太陽光発電・蓄電池を導入できます。
この場合、契約期間中のメンテナンス費用もサービス事業者の負担となります。
最後に、工事のタイミングを考えましょう。屋根や壁のリフォームに合わせて太陽光発電を導入することで、工事費用を抑えられる可能性があります。
また、導入後のリスクと長期的な収支計画をきちんと把握しておくとよいでしょう。
太陽光発電は一般的に10年前後で設置費用を回収できるといわれており、長期的に費用対効果を得られるご家庭が多いです。
しかし、導入後には以下の点にも注意が必要です。
- ハウスメーカーの保証確認
- 火災保険の見直し
- 近隣住民とのトラブル対策
太陽光発電を導入してから後悔しないように、今回の内容を参考に家庭で十分に検討することをおすすめします。
私たちZERO電生活は、ご家庭に太陽光発電の導入を検討されている方のサポートをしています。
補助金制度の活用や導入後のリスク管理についても、これまでの支援経験を踏まえてわかりやすく説明する体制です。また、設置後の点検やご相談への対応まで継続して寄り添える体制を整えているため、初めての方でもエネルギーを活用しやすい環境を整えられます。
太陽光発電の導入を検討しているけれど、ご自身の住宅でどのような点を考慮すればよいのかよくわからないという方は、ぜひ私たちZERO電生活にご相談ください。
私たちZERO電生活と一緒に、クリーンエネルギーを活用した環境に優しい社会の実現に貢献していきましょう。
