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省エネ住宅の進化型として注目されているZEH住宅には、明確な認定基準が定められています。
エネルギー消費を抑えるだけでなく創エネも求められるため、ZEH住宅では太陽光発電や蓄電設備が欠かせません。
この記事では住宅形態別の基準やZEH住宅のメリットについて、太陽光発電の専門家である私たちZERO電生活が丁寧に解説します。また補助金の申請や注意点についても説明します。
ZEH住宅に興味はあるが仕組みや基準が難しいと感じている方にとって、疑問を解消する一助になれば幸いです。
この記事を読んでZEHの理解を深め、ZEH住宅や太陽光発電の導入をご検討ください。
ZEH住宅の基準
ZEHとはNet Zero Energy Houseの略で、省エネと創エネを組み合わせてエネルギー消費量を基準と比べて0にすることを目指した住宅です。
断熱・省エネ・創エネの3要素から成り立っており、ZEH住宅と認定されるためには、各要素の基準をクリアしなければなりません。
まずは3要素の認定基準から解説しましょう。
1.強化外皮基準が0.6～0.4以下
強化外皮基準とは、住宅の外皮断熱性能を評価する基準です。住宅の壁や窓などの外皮が熱をどれだけ家の外へ放出するかを測定するもので、UA値と呼ばれます。
UA値が高いほど断熱性能が低いと評価される仕組みです。ZEH住宅では0.6〜0.4以下と定められており、寒冷地では基準のUA値がより低く設定されています。
2.基準一次エネルギー消費量を20％以上削減
エコキュートやLED照明など省エネ設備を導入し一次エネルギー消費量を20％以上削減することもZEHの認定基準の一つです。
一次エネルギーとは、石油や天然ガスなど自然界の物質を直接燃料として使用することで得られるエネルギーです。灯油ストーブなどが該当します。
一次エネルギーを消費し続けると、温暖化の一因となる二酸化炭素の排出につながります。
脱炭素社会の実現に向けて、欠かせない基準といえるでしょう。
3.再生可能エネルギーを導入
創エネ要素の認定基準として挙げられているのが再生可能エネルギーの導入です。再生可能エネルギーとは自然界から得られる太陽光や風力、水力など限りなく使用できるエネルギーです。
ZEH住宅の認定基準を満たすためには、太陽光発電の導入が現実的といわれています。
1～3の取り組みにより一次エネルギー消費量を100％削減
4つ目の認定基準は、1〜3の取り組みにより一次エネルギー消費量を100％削減することです。
つまり高断熱の外皮と省エネ効果の高い設備を使用してエネルギー消費量を20％以上抑え、太陽光発電で残りの80％のエネルギーを産生することで、トータルで100％のエネルギー消費量削減を目指すというわけです。
創エネの割合が高く設定されていることから、太陽光発電の重要性が高いといえるでしょう。
太陽光発電や蓄電池について詳しく知りたい方はご相談ください。私たちZERO電生活なら、あなたの希望を叶えられます。
私たちZERO電生活は太陽光発電や蓄電池設備の専門家として、多くの省エネ住宅やZEH住宅の設備施工に携わってきた経験があります。
これまで培ったノウハウと丁寧なヒアリングで、お客様一人ひとりの希望や生活スタイルに合わせた発電システムの提案が可能です。
さらに施工件数10,000件以上の確かな技術力でトラブルを未然に防ぎ、万が一の不具合にも迅速に対応できるよう経験を積んだ専門スタッフが対応します。
太陽光発電の導入については私たちZERO電生活にご相談ください。
ZEH住宅の住宅形態別の基準
ZEH住宅は断熱・省エネ・創エネの3要素を基礎とし、住宅形態によって認定基準が異なります。
基準はエネルギー消費量の削減率と、再生可能エネルギーを含むかどうかで分類されます。また、地域によっても条件が異なるため注意しましょう。以下で詳しく解説します。
戸建住宅
戸建住宅のZEHは、以下の5種類に分類されます。
- ZEH
- ZEH+
- Nearly ZEH
- Nearly ZEH+
- ZEH Oriented
ZEHは、省エネによりエネルギー消費量を20％以上削減し、再生可能エネルギーを含めて100％以上の削減を目指します。
ZEH+はZEHとほぼ同じ内容ですが、省エネによるエネルギー消費量削減率が25％以上と、より高い基準が設定されているのが特徴です。
Nearly ZEHは、再生可能エネルギーを含めたエネルギー消費量削減率が75％以上100％未満に設定されています。その他の条件はZEHと同じです。
Nearly ZEH+はZEH+の下位に位置する基準です。省エネでのエネルギー消費量削減率は25％以上という点は変わりませんが、創エネを含めた削減率が75％以上100％未満に緩和されています。
ZEH Orientedは、省エネによるエネルギー消費量削減率が20％以上で、再生可能エネルギーの規定はありません。
NearlyやOrientedは寒冷地や低日射地域、土地が狭い地域など、創エネが十分に行えない場合が対象です。外皮強化基準はすべての区分で適用されます。
集合住宅
ZEHの基準を満たした集合住宅は、ZEH-Mと称されるのが一般的です。ZEH-Mの種類は、階数やエネルギー削減率、再生可能エネルギーを含むかどうかで以下のように4種類に分かれます。
- ZEH-M
- Nearly ZEH-M
- ZEH-M Ready
- ZEH-M Oriented
ZEH-Mは地上1〜3階建てを対象としており、基準値からのエネルギー削減率が再生可能エネルギーと合わせて100％以上、再生可能エネルギーを含まない場合は20％以上です。
Nearly ZEH-Mは多くの基準はZEH-Mと同じですが、基準値からのエネルギー削減率が再生可能エネルギーと合わせて75％以上という点が異なります。
ZEH-M Readyは地上4、5階建てが対象でエネルギー削減率が再生可能エネルギーを含む場合は50％以上、含まない場合は20％以上です。
ZEH-M Orientedは、地上6階建て以上の集合住宅が対象です。基準値からのエネルギー削減率が、20％以上とされています。再生可能エネルギーは含まれず、規定も設けられていません。
4区分すべてで強化外皮基準の達成が必須です。
新築住宅へのZEH基準の義務化について
エネルギー資源の不足や地球温暖化が深刻化するなか、政府は2050年のカーボンニュートラル実現に向けさまざまな施策を進めています。ZEH住宅の推進も、その施策の一つです。
2014年のエネルギー基本計画と2021年のZEHの設置目標の決定を経て、2025年4月からはすべての新築住宅に省エネ基準への適合が義務化されました。
また2030年度以降の新築住宅の6割に太陽光発電設備を設置する目標や、ZEH基準の省エネルギー性能を確保する方針も示されています。今後はZEH基準の適用が広がり、すべての新築住宅に適用される可能性があります。
ZEH住宅が持つ将来性に魅力を感じ、さらに詳しく知りたい方は私たちZERO電生活にぜひお問い合わせください。
太陽光発電システム施工数第4位の実績を持つ私たちZERO電生活なら、豊富な施工数と長年の経験を活かしてZEH住宅の魅力を納得感が持てるまでお伝えできます。
メリットだけでなくデメリットも説明し、お客様が後悔しないよう適切な住宅プランを一緒に検討することが可能です。
私たちZERO電生活はお客様のどのような疑問にも丁寧に答えることをモットーとしており、信頼できるエネルギーパートナーとしてたくさんのお客様から感謝の言葉をいただいています。
私たちZERO電生活の確かなサポート力を、一度ご自身で体験してみてはいかがでしょうか。
ZEH住宅のメリット
省エネで環境に優しいZEH住宅には、光熱費の削減や売電収入の獲得といった経済的利点があります。さらに健康面でもさまざまな効果が報告されています。
ZEH住宅の導入は、経済的負担や健康への不安を軽減するのに有効です。この章では、ZEH住宅の経済面や健康面でのメリットについて具体的に説明しましょう。
光熱費を削減できる
省エネ設備と高断熱の外皮を持つZEH住宅のメリットは、光熱費を削減できる点です。
ZEH基準住宅の年間の光熱費をこれまでの一般住宅と比較したデータによると、寒冷地で約185,000円、温暖地で約124,000円の差があります。
光熱費の高騰が家計を圧迫する家庭は少なくないでしょう。月に10,000〜15,000円程度節約できるZEH住宅は大きな魅力です。
売電収入が期待できる
太陽光発電で作られたエネルギー量が自宅で使用するエネルギー量を上回った場合、余剰電力として電力会社に売電できます。
FIT制度と呼ばれる再生可能エネルギーの買取制度があり、電力会社は一定期間固定価格で買い取ることが義務付けられています。
売電収入は設置容量や天候、自家消費率により変動しますが、光熱費の削減に加えて収入を得られる点がメリットです。
1年中快適に過ごせる
高断熱の外皮を備えるZEH住宅は、外気温の影響を受けにくく、夏は涼しく冬は暖かく過ごせます。
部屋ごとの寒暖差が少なく冬の浴室や脱衣所でも暖かさを保てるため、ヒートショックの予防につながります。結露が発生しにくく、アレルギーの原因であるカビやダニの発生を抑制できる点も利点です。
売却時の資産価値が高くなる可能性がある
何かの理由で手放さざるをえなくなった場合、ZEH住宅は資産価値があるとして高値で売却できる可能性がある点もメリットです。
建築物の省エネルギー性能をスコア化するBELSという第三者認証制度で、ZEH基準相当の住宅は5段階評価のうち星5つを獲得しています。
高い省エネ性能を持つZEH住宅は、今後ZEH基準の義務化に伴い資産価値がますます上昇するでしょう。
ZEH住宅の申請に補助金の制度が利用できる
ZEH住宅の普及を促進するために、経済産業省や国土交通省、環境省が連携してさまざまな補助事業を行っています。補助金制度はそのうちの一つです。補助金の種類は以下の3つがあります。
- ZEH支援事業
- 次世代ZEH+実証事業
- 子育てグリーン住宅支援事業
ZEH支援事業はZEHあるいはNearly ZEHの住宅が対象で、一戸につき550,000円が支給されます。蓄電システムの導入で追加補助が受けられます。
次世代ZEH+実証事業はZEH+基準を満たし、かつ蓄電システムなどの高度な省エネ設備を一つ以上導入している住宅が対象です。
支給金額は一戸あたり1,000,000円と高額で、高度な省エネ設備の導入コストに対応した水準となっています。
子育てグリーン住宅支援事業は、2024年の子育てエコホーム支援事業の後継事業として始まった補助金制度です。
省エネ住宅を取得した子育て世帯や若者夫婦が対象で、新築の長期優良住宅は1,000,000円、ZEH水準の住宅は800,000円が給付されます。
リフォーム住宅の場合は子育て世帯や若者夫婦以外でも申請できますが、給付金額は半額程度の設定です。
補助金制度は年度ごとに支給金額や給付条件が変更されるため、こまめに確認することが重要です。
ZEH住宅にする際の注意点
ZEH住宅の補助金制度には居住者が申請者本人であることや災害危険区域は申請不可であることなど、さまざまな給付条件が設けられています。
ほかにも、申請時期や申請内容など注意すべきポイントがいくつかあります。詳しく見ていきましょう。
補助金の申請は早めに行う
補助金の申請期間は通常5月中旬から年末までですが、厳密には決められていません。予算が上限に達すると年末を待たずに申請受付が終了するため、早めに申請することが重要です。
補助金申請後は設計変更ができない
交付決定通知を受け取るまで補助金対象工事に着手できず、申請後は設計変更ができません。これらのルールに違反すると、補助金の交付が取り消される場合があります。
ZEHビルダーやZEHプランナーの業者を選ぶ
ZEH住宅の補助金を受給する条件として、ZEHビルダーやZEHプランナーに登録済みの事業者が携わっていることが求められます。
ZEHビルダー・プランナーとは、ZEHの普及に取り組む住宅事業者です。補助金制度の運営事務局である環境共創イニシアチブ（SII）の定める登録要件を満たした住宅会社や建築設計事務所などが登録されています。
補助金申請には事前のアカウント登録や申請書に添付する書類作成などフローが複雑なため、ZEHビルダーやZEHプランナーが申請手続きを代行するケースが多く見られます。
ZEH住宅の基準を満たす家づくりをしよう
2050年のカーボンニュートラル実現に向けて省エネ基準が義務化された今、ZEH住宅はこれからますます増加するでしょう。これまで説明してきた基準やメリット、補助金制度の知識は、家づくりに役立ちます。
しかし、住宅購入は安い買い物ではないのが事実です。「ZEH住宅について理解はできても実際に自分たちだけで進めるのは不安」と感じる方は多いのではないでしょうか？
ZEH住宅への一歩が踏み出せない方は、私たちZERO電生活に一度ご相談ください。
私たちZERO電生活は、太陽光発電と蓄電システムの専門家として数々の省エネ設備施工に携わってきた経験があります。
国内外メーカーの省エネ設備を多数取り扱っており、お客様それぞれのニーズに合った設備の選択や組み合わせプランの提案が可能です。
ZEH基準に精通した専門スタッフが、基準に即した設置プランから施工、さらに施工後の点検やトラブルシューティングに至るまで継続的にサポートします。
快適なZEH住宅の実現に向けて、ただ選ばれるだけでなく、任されるゼロ電生活でありたいと私たちは考えています。
一人で悩む必要はありません。環境に優しく快適な暮らしを一緒に実現しましょう。
